SUSTAINABILITY
マテリアリティ(重要課題)
マテリアリティ特定プロセス
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STEP 01
課題候補の抽出 |
社長が委員長を務めるサステナビリティ委員会の事務局にて、各種サステナビリティ開示のガイドラインやESG評価機関の評価項目、SDGs等をもとに、当社に少しでも関係すると思われる一般的な(広義の)社会課題を候補としてリストアップ。 |
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STEP 02
重要度評価と特定 |
Step1でリストアップした候補それぞれについて、ダブルマテリアリティの考えに基づき、社会や環境が当社に与える影響(財務マテリアリティ)と当社がお客様や株主・投資家、サプライヤー、地域社会をはじめとするステークホルダーに及ぼすポジティブまたはネガティブな影響(インパクトマテリアリティ)の2軸で評価しマッピング。サステナビリティ委員会での討議を経てマテリアリティを特定するとともに、事業継続の前提となる基本課題も設定。 ![]() 事業継続の前提となる基本課題
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STEP 03
目標とKPIの設定 |
特定されたマテリアリティそれぞれについての目標とKPIをサステナビリティ委員会及び関連部門で検討し設定。 |
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STEP 04
審議・承認 |
目標・KPIも含め、サステナビリティ委員会での審議を経て承認され、取締役会に報告。 |
マテリアリティの管理
目標とKPIを設定したマテリアリティについては、サステナビリティ委員会にて少なくとも年に1回実績を評価し、必要に応じて見直しを行っています。
マテリアリティの内容
| カテゴリー | 課題・取組 | 2024年度 | 2025年度以降 |
関連する SDGs |
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| 目標・KPI | 実績 | 目標の対象範囲 | 目標・KPI | 目標の対象範囲 | |||
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気候変動 対応 |
1.温室効果ガス排出削減
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温室効果ガス排出量の削減率(Scope1+2/2021年度基準)
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38%削減 |
グループ 全体 |
温室効果ガス排出量の削減率(Scope1+2/2021年度基準)
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グループ 全体 |
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2.エネルギーの
適切な使用 |
エネルギー原単位の削減
(2021年度基準)
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9.0%減 |
当社及び 国内子会社 |
エネルギー原単位の削減
(2021年度基準)
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当社及び 国内子会社 |
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3.製品による
顧客の温室効果ガス排出量削減貢献 |
高性能船底防汚塗料の供給拡大による温室効果ガス削減貢献量
(2008年基準)
※集計対象:3,000DWT以上の外航船 |
153.0万 t-CO₂ |
グループ 全体 |
高性能船底防汚塗料の供給拡大による温室効果ガス削減貢献量
(2008年基準)
※集計対象:3,000DWT以上の外航船 |
グループ 全体 |
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| 環境保全※水資源・生物多様性を含む |
1.大気・水質汚染の防止
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環境事故ゼロ(毎年)
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0件 |
当社及び 国内子会社 |
環境事故ゼロ(毎年)
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当社及び 国内子会社 |
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2.廃棄物の管理と
再資源化 |
廃棄物の再資源化率
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98% |
当社及び 国内子会社 |
廃棄物の再資源化率
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当社及び 国内子会社 |
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3.環境負荷低減製品の開発推進
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環境ホルモン・TX等(※1)の使用量削減率(2020年度比)
(※1)トルエン、キシレン、ベンゾフェノン他(計10物質) |
-1.4%(※2) (1.4%増) (※2)今年度より記載を変更 |
当社及び 国内子会社 |
環境ホルモン・TX等(※1)の使用量削減率(2020年度比)
(※1)トルエン、キシレン、ベンゾフェノン他(計10物質) |
グループ 全体 |
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4.製品によるVOC排出量削減
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低VOC塗料の供給拡大によるVOC排出削減量
(2008年基準)
※集計対象:一般防食塗料 |
3,234t |
グループ 全体 |
低VOC塗料の供給拡大によるVOC排出削減量
(2008年基準)
※集計対象:一般防食塗料 |
グループ 全体 |
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5.生物多様性保全の推進
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海洋生物越境移動対策にも資する環境対応高性能船底防汚塗料の販売比率(※)引き上げ
(※)船底防汚塗料全体に占める割合(隻数ベース) |
50% |
グループ 全体 |
海洋生物越境移動対策にも資する環境対応高性能船底防汚塗料の販売比率(※)引き上げ
(※)船底防汚塗料全体に占める割合(隻数ベース) |
グループ 全体 |
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イノベーション・ 研究開発 |
1.地球環境保護に貢献する革新的製品の開発
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サステナブル素材の探索と製品設計への適用を推進するなどの環境関連研究テーマ数の比率
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72.8% |
グループ 全体 |
サステナブル素材の探索と製品設計への適用を推進するなどの環境関連研究テーマ数の比率
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グループ 全体 |
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2.知財戦略の構築と事業への活用
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❶ 新規開発技術関連特許の権利化のための出願件数
(2022年度比)
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❶ 54.5%増 |
グループ |
❶ 新規開発技術関連特許の権利化のための出願件数
(2022年度比)
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グループ 全体 |
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❷ IPランドスケープの活用による事業分析の導入と製品開発戦略への活用推進
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❷推進中 |
❷ IPランドスケープの活用による事業分析の導入と製品開発戦略への活用推進
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3.オープンイノベーションによる新技術の創出
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前年実績件数以上の他企業・大学等の研究機関とのコラボレーションや自社外リソースの有効活用による開発促進を継続
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前年度比 約5.5%減 |
グループ 全体 |
前年実績件数以上の他企業・大学等の研究機関とのコラボレーションや自社外リソースの有効活用による開発促進を継続
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グループ 全体 |
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人財開発・ 多様な人財の活躍 |
1.従業員の能力開発
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2024年度から2026年度にかけて
人財育成システムを再構築 |
推進中(eラーニング 導入) |
当社 |
2024年度から2026年度にかけて
人財育成システムを再構築 |
当社 |
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2.従業員の働きがい向上
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従業員エンゲージメントの持続的向上
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スコアアップ 達成 |
当社 |
従業員エンゲージメントの持続的向上
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当社 |
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3.女性活躍推進
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❶ 採用者に占める女性比率
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❶33% |
当社 |
❶ 採用者に占める女性比率
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当社 |
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❷ 育児に係る休暇・休業の取得率
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❷100% |
❷ 育児に係る休暇・休業の取得率
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サプライチェーン マネジメント |
1.CSR評価による
調達先管理(※) |
UN Global Compact SAQ 調査によるサプライヤー評価の実施率
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98.0% |
当社 |
ESGアンケート調査(クラウドサービスによる一括管理体制)によるサプライヤー評価の実施率
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グループ |
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2.グリーン調達推進
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調達先のISO14001認証取得率
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62.6% |
当社 |
調達先のISO14001認証取得率
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グループ |
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2024年度期中よりグローバル全体へと活動範囲を広げたことで、より専門性の高い取り組み方法が必要となり、ESGアンケート(クラウドサービス)によるサプライヤー調査及び管理体制に移行しました。
それに伴い、2025年度からマテリアリティ目標の文言を「CSR評価による調達先管理」から「調達先管理体制の構築」へと変更しています。












